【NEC社事例】ベンダーフリーなデータプラットフォームとして ソリューションとしての外販も視野に。Snowflakeを採用 利用状況に応じたコスト最適な運用を実現

急速な市場変化やニーズの多様化に柔軟に対応する上で、DXは避けて通ることができない課題である。2019年にDX Agendaを制定し、その推進に取り組む日本電気株式会社（NEC）は、以前のデータ統合での課題の表出を受け、DXの前提となる新たな全社規模のデータプラットフォームの構築を開始。利用状況に応じてクラウド上で柔軟に運用でき、ベンダーフリーで多様なツールとの連携に開かれたSnowflakeの特長は、ソリューションとしての外販も視野に入れて構築が進む、同社の次世代データプラットフォームに重要な役割を果たしている。