HR Force、Snowflakeの導入により、保有するデータとSnowflake マーケットプレイスのデータを連携し、マーケティングの高度化を実現

データクラウドを提供するスノーフレイク（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊）は本日、株式会社HR Force（本社：東京都千代田区　代表取締役　村田泰子、以下HR Force）が、データクラウドSnowflakeを採用し、高いセキュリティ環境での同社が保有するデータの一元化およびSnowflakeマーケットプレイスのデータと連携し、これらのデータを活用したマーケティングの高度化を実現したこと発表いたしました。

より早く、賢く、安く採用活動を行うための採用ツール「Recruiting Cloud」を提供するHR Forceは、求人データや応募者データなど膨大な採用市場データを保有しています。同社はこれらのデータを活用し顧客へ提供するサービス価値向上のためのマーケティング施策の高度化に関する課題を抱えていました。

• HR Forceの従来のデータベースでは、データ集約のための十分なストレージがなく、一元管理が可能な環境構築が必要でした。それと同時にHR Forceが扱う膨大な採用市場データや求人データは、情報の特性上高いセキュリティ環境の確保も課題でした。
• HR Forceでは自社が保有する顧客データ、Recruiting Cloudから取得できる求人・応募者データ、外部から取得できる人口統計・地理・小売店舗データなど豊富なデータを活用し、マーケティング戦略や提供価値向上を目指しています。しかしこれらのマーケティング戦略に必要なデータは、データ集約のための十分なストレージがなく社内で点在していたため、分析や共有に工数がかかっていました。

データクラウド「Snowflake」で、高いセキュリティ環境の構築とデータの集約化

データクラウド Snowflakeを導入することで、HR Forceが保有する、求人データや応募者データなど膨大な採用市場データなどを、高い水準でのセキュリティ環境でデータ管理が可能になりました。また点在していたデータを一元管理することで、業務に必要なデータに、素早く安全にアクセスし活用できる環境を構築しました。また、ビッグデータとAI技術を活用して、企業と求職者のジョブマッチングニーズに応え、採用活動の時間やコスト削減も実現しました。

Snowflake マーケットプレイスのデータを活用しマーケティング施策を高度化

HR Forceでは、自社のみでは取得できない外部データをSnowflake マーケットプレイスのデータプロバイダーから提供されるデータを通じて取得しています。その一つに、Snowflake マーケットプレイス上で公開されている 株式会社Truestarが提供する Prepperの、Prepper Open Data Bankから地理情報や人口統計データを取得し、社内外から集約されるデータの分析・連携を図ることで、アプローチ企業の選定等に利活用しています。

スノーフレイクが提供するSnowflake マーケットプレイスは、画期的なアプローチにより、データへ直接アクセスし、迅速なデータの発見、安全かつ高いコストパフォーマンスでデータ活用を可能にします。またSnowflake マーケットプレイスは、データ、データサービス、アプリケーションの共有、コラボレーション、商品化を簡素化し、顧客がデータクラウドでまったく新しい収益化と拡張されたインサイトを引き出すことを可能にします。

株式会社HR Force マーケティングセールス部　井口氏は次のように述べています。

「中堅・中小企業の採用課題の解決を目指す当社は、顧客に最適な情報をいち早く提供する事が重要だと考えています。Snowflakeの導入によって、自社では取得できなかった統計データも集約できるようになり、従来以上に適切なマーケティング戦略の立案が実現できました。HR Forceは今後、Recruiting Cloudが連携する150以上の媒体から取得する採用市場データの一括管理・分析・活用に加え、Snowflake マーケットプレイスから取得できるデータを利活用し、採用に課題のある企業様へより適切な価値提供を加速してまいります」

スノーフレイクについて

Snowflakeは、Snowflakeのデータクラウドを用い、あらゆる組織が自らのデータを活用できるようにします。顧客企業はデータクラウドを利用してサイロ化されたデータを統合し、データを検索して安全に共有しながら、さまざまな分析ワークロードを実行しています。データやユーザーがどこに存在するかに関係なく、Snowflakeは複数のクラウドと地域にまたがり単一のデータ体験を提供します。多くの業界から何千ものお客様（2022年10月31日時点で、2022年のForbes Global 2000社（G2K）のうち543社を含む）が、Snowflakeデータクラウドを全社で幅広いビジネスに活用しています。詳細については、snowflake.comをご覧ください。

＜本件に関するお問い合わせ＞
Snowflake株式会社
PR担当 山中
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