注:本記事は(2022年3月14日)に公開された(New Snowflake Features Released in February 2022)を翻訳して公開したものです。

2月に入り、Snowparkストアドプロシージャやフレキシブルなタスク実行のサポートなど、特にSnowflakeでデータパイプラインの構築や実行をしている顧客にとって大きなメリットとなるさまざまな拡張が実施されました。また、オブジェクトの依存関係にも対応したことにより、顧客が受け取るインパクト分析も改善されています。Snowflakeはグローバル展開の拡張を続けていますが、このたび利用可能なリージョンに新たにAzureのUAE North(ドバイ)リージョンが加わりました。以下に、さらに詳しくご紹介します。

データプログラマビリティおよびパイプライン

データパイプライン

Snowparkに新たなストアドプロシージャ(Scala向け)が加わり、ユーザーはSnowflake内で直接Snowparkパイプラインをホストすることができるようになりました。Snowflake仮想ウェアハウスをコンピューティングフレームワークとして使用し、スケジューリングのためのタスクといったSnowflakeの機能をネイティブで統合します。これにより、関与するシステムの数が減り、すべてがSnowflake内で自己完結するため、エンドツーエンドのストーリーが簡素化されます。3つのクラウドプラットフォームを利用しているすべての顧客がプレビューを利用できるようになったSnowparkストアドプロシージャの詳細をご確認ください

Javaテーブル関数の一般提供開始

AWS上でのテーブル関数の一般提供開始。これまでSnowflakeは、スカラー関数のみをサポートしていました。スカラー関数とは、各行を個別で操作し単一の結果(複雑なものが多い)を生成するものであり、使いやすい関数です。作成することも、クエリの一部としてSnowflakeでスケールアウトすることも簡単であり、幅広い問題にも対応しています。しかし、スカラー関数では解決できないこともあります。その中には、各インプット行に対し複数行のステートを維持したまま単一の結果を返したり、行グループに対し単一の結果を返すことなどが含まれています。このような問題はいずれもテーブル関数で解決できます。Snowflakeのユーザー定義テーブル関数がどのように機能するかは、こちらで確認できます

タスクの直接実行

今回のリリースにより、スケジュールされたタスク(スタンドアロンタスクやタスクツリー内のルートタスク)を手動で単発で実行するオプションが追加されました。ルートタスクを実行すると、スケジュールされた実行時と同様、ツリー内の子タスクのカスケード実行がトリガーされます。これまで、スケジュールされたタスクは、その次のスケジュールされた実行が発生したときにのみ開始することができました。現在プレビュー中の手動によるタスク実行機能の詳細はこちらです。

グローバルガバナンス

インパクト分析のためのオブジェクトの依存関係

今回のリリースにより、オブジェクト依存関係への対応がパブリックプレビュー版となりました。オブジェクト依存関係は「アカウントの使用」ビューで確認できます。「アカウントの使用」ビューは、ビューをバッキングするテーブルのような、どのオブジェクトがどのオブジェクトに依存しているかをデータチームが特定するのに有効です。可視化レベルが向上したことにより、オブジェクトの変更による潜在的なダウンストリームインパクトを事前に見極めることができるため、自信を持って変更を実施できます。本機能の詳細については、最新のSnowdayイベントの動画をご覧ください。

グローバルな拡張

新たなサポート対象リージョン:Azure UAE Northリージョン(ドバイ)

Snowflakeのサポート対象リージョンに、新たにAzureのアラブ首長国連邦北部(ドバイ)リージョンが加わりました。今回の拡張により、Snowflakeは3つのクラウドプラットフォーム(AWS、GCP、Azure)を介し、米国政府規制に準拠した3つのリージョンを含む30のグローバルリージョンに対応することになります。サポート対象リージョン一覧はこちらをご覧ください。

プラットフォームの最適化

検索最適化サービスのコスト見積もり機能の更新

検索最適化サービスの使用のコスト見積もり機能が、コスト見積もりのベースとして少量のテーブルサンプルを使用するように変更されるため、ウェアハウスの実行が必要となります。今回の更新により、検索最適化サービスを使用した構築や維持コストの見積もりが大幅に改善されます。検索最適化サービスのコスト管理についてはこちらのドキュメンテーションをご覧ください。

エコシステム

エコシステムの更新

Snowflakeは、業界をリードする幅広いツールおよびテクノロジーと連携して動作します。この連携により、顧客は、コネクタ、ドライバ、プログラミング言語、ツールといった広範なエコシステムを介してプラットフォームにアクセスすることができます。最新のリリースに伴い、Snowflakeは同時フェッチのサポートを含むSQL APIへのサポート向上を発表しました

Snowflakeデータマーケットプレイス

Snowflake顧客は、Snowflakeデータマーケットプレイスを利用して、200社以上(2021年10月1日時点)のプロバイダーが提供する有用性の高いサードパーティデータやサービスを発見してアクセスしたり、Snowflakeデータクラウドで自社製品を販売したりすることができます。詳しくはSnowflakeデータマーケットプレイスをご覧ください。

最近追加されたSnowflakeデータマーケットプレイスプロバイダー

証券&株式市場データ

DTCC

DTCCは国際金融サービス業界におけるポストトレードマーケットインフラストラクチャのトップ企業です。同社は世界中の21か所の拠点から、金融取引処理の自動化、一元化、標準化を行い、何千という仲介および取引業者、カストディアン(証券保管)銀行、資産管理会社のために、リスクの緩和、透明性の向上、効率化の推進に貢献しています。業界により保有、統治されている同社は、あらゆるアセットクラスにおける決済、清算、資産運用、データ管理、データレポートサービス、情報サービス煩雑さを簡素化しています。詳しくはこちらをご覧ください。

Hedge Fund Research

HFR

1992年に設立されたHFRは、幅広いヘッジファンドの戦略や地域に関する革新的な指標を確立しました。その後HFRは、ヘッジファンド情報や分析においてあらゆる規模の企業が使用するシングルソースとして成長しました。HFRのデータベースは20年以上にわたって運用されており、今日に至るまでの業界にとって非常に重要な年月のデータを網羅しています。あらゆる投資戦略や地域にまたがるヘッジファンド、ファンド・オブ・ファンズ、マネージドフューチャーズおよびリキッドオルタナティブ投資信託商品の詳細なプロフィールを提供しています。詳しくはこちらをご覧ください。

5000万社を超える非公開企業に関するデータ

Soleadify

Soleadifyは中小企業(SMB)や非公開企業に関するデータやアナリティクスを提供する国際的なリーディングカンパニーです。同社は、最新のAIテクノロジーを使用し高品質かつ最新のデータを生成して、引き受け、コンプライアンス、サプライチェーン、サステナビリティにおけるより良い意思決定に貢献しています。同社のデータは、質の高さ、最新性、奥深さの評価が高く、引き受け、融資、サプライチェーン、コンプライアンス/Know Your Business、サステナビリティ評価といったさまざまな用途において世界最大クラスの銀行、保険会社、コンサル会社において使用されています。詳しくはこちらをご覧ください。

投資調査&コンセンサス予想

Visible Alpha

Visible Alphaは運用されているセルサイドの財務モデルから見積もりや仮定を取得し、標準的な財務諸表では読み取れない詳細な予測を作成します。同社は、主な成長指標および投資専門家が企業業績や株価の推進要因の理解を深めるために使用する補完データに焦点を当てています。世界をリードする投資銀行の後押しを受け、Visible Alphaは、ますます多くの、より質が高いソースによる、より予測期間の長い、市場で最も奥深いコンセンサスの作成に専心しています。詳しくはこちらをご覧ください。

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将来の見通しに関する記述について

本記事には、明示または黙示を問わず、(i)Snowflakeの事業戦略、(ii)開発中や一般公開されていないものも含めたSnowflakeが提供する製品、サービス、テクノロジー、(iii)市場の成長、トレンド、競争に関する考慮事項、(iv)サードパーティプラットフォームと連携したまた同プラットフォーム上でのSnowflake製品の統合、相互運用性、および可用性、についての言及など、将来の見通しに関する記述が含まれています。これらの将来の見通しに関する記述は、さまざまなリスク、不確実性、前提に左右されます。これには、Snowflakeが証券取引委員会に提出するForm 10-Q(四半期レポート)およびForm 10-K(年次報告書)内の「リスク要因」などのセグメントに記載されているリスク、不確実性、前提が含まれます。これらのリスク、不確実性、前提を考慮すると、将来の見通しに関する記述において予想または暗示されている結果と比較して、実際には大きく異なる結果や反対の結果に至る可能性があります。そのため、将来の見通しに関するいかなる記述も、未来の出来事についての予測として利用するべきではありません。

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